引越しをする時、しなければならない手続きは考えただけで頭が痛くなってしまうほど多岐にわたります。そのうえ一つでも間違えたりすると、新居での生活のスタートが大変不便になりかねません。そんな引越しに伴う面倒な手続きの方法をまとめてみました。

まず、役所で出来る変更です。「住民票」の移転には、転出届と転入届の2種類があります。転出の届け出には、本人確認出来るもの、印鑑、代理人に頼む場合には委任状、この三つが必要になります。地域によっては「マイナンバーカード」といった特殊なものが必要となる場合がありますので、「せっかく行ったのに、足りないものがあったせいで変更が出来なかった」なんて事態を避けるためにも、前もって役所に確認しておくのがいいでしょう。

転入届は新しい住所の役所へ、本人確認書類・印鑑・転出証明書を持っていかなければなりません。また、元の住所と同じ市区町村に引っ越すのか、違う市区町村に引っ越すのかで、手続きの方法が少し違いますので注意が必要です。

役所では他にも「国民年金」、「印鑑登録」、「マイナンバー」の住所変更が出来ますので、何度も足を運ぶ手間を省くためにも、「マイナンバーカード」、「印鑑登録証」、「年金手帳」なども一緒に持って行き、一度に済ませてしまうと効率的です。

まず一番に思い浮かぶのが、現代人に必要不可欠な「携帯電話」や「インターネット」ではないでしょうか。「携帯電話」は住所変更していなくても、差し当たって困ることはありませんが、携帯ショップに行けば本人確認書類だけですぐに変更できますし、インターネットでも変更可能ですので、忘れないうちに行っておきましょう。また「インターネット」は、重要度はかなり高い割りに「面倒だと感じる手続き」の一つですので、早めにやってしまうことをおすすめします。

戸建に引っ越す場合、ネット回線の工事が基本的に必要となります。春など引越しがピークの時期では希望の日時に行ってもらえないことがありますので、都合の良い日が決まったらすぐに回線工事業者に連絡するのがいいしょう。マンションやアパートなどの集合住宅に引っ越す場合、既にネット回線が引かれていることもありますので、管理会社や大家さんに確認してみましょう。

「電気」「水道」「ガス」は、電話かインターネットでの連絡が可能です。「水道」と「ガス」は、「お客様番号」が必要になりますので、忘れず手元に準備してから連絡するようにしましょう。また「ガス」は、作業員さんに、閉栓・開栓を行ってもらわなければなりません。本人が立ち会えない場合、立会人の名前を、希望日時に併せて伝えます。

「新聞」は継続するのか、解約するのかによって手続きの方法が変わります。新聞販売店に確認しましょう。「郵便」は、知人・友人に転居を連絡するのはもちろんのことですが、郵便局が行っている「無料転送サービス」を利用すると、連絡し忘れた人や、ＤＭなども新居に配達してくれますので、大変便利です。

「銀行口座」は、住所変更をしなかったからといって、口座が使えなくなったりはしません。ですが、銀行からの大事なお知らせなどが届かない可能性もありますので、窓口や郵送、電話でも簡単に出来ますので、済ませておくと安心です。

「運転免許証の住所変更」は、運転免許センターか警察署で行うことが出来ます。必要なものとして、運転免許証と、住民票、新住所が記載されているもの、印鑑があります。他の都道府県から引越してきた場合には、申請用の写真が必要になることがありますので、確認が必要です。

また、警察署では、「車庫証明の住所変更」も出来ますので、一緒に済ませると時間の短縮になります。必要書類としては、「自動車保管場所証明申請書」と「保管場所標章交付申請書」、「保管場所の所在図・配置図」です。この時、月極駐車場など、他の人の土地を車庫として使用する場合、土地の持ち主に「保管場所使用承諾証明書」に記入・押印してもらわなければなりません。忘れずに持っていくようにしましょう。自分の土地を使用する場合は、「保管場所使用権原疎明書面」に自分で記入します。

「車検証の変更」には、前述した「車庫証明」が必要になりますので、「車庫証明」を変更した後、「車検証」を変更するようにしましょう。「車検証」を変更することで、自動車税の納付書の送り先が、新住所に一緒に変更されます。

管轄する陸運局が変わった場合には、車を持って行き「ナンバープレート」も変更しなければなりません。自分が該当するのか否か、把握しておきましょう。「車検証」や「ナンバープレート」の変更は、自動車のディーラーさんでも行ってもらえます。多少お金がかかっても、自分でするのが面倒だと感じる方や、時間がない方は、頼んだ方が楽に済むかもしれません。

ただでさえ、荷物の準備や、勤務先の引継ぎなど、引越しは多忙を極めます。手続きは後回しになり、「すっかり忘れてしまっていた」ということになりがちです。そのようなことを防ぐために、手続きが必要な項目をリストアップしておくと良いでしょう。