新築購入や転勤など、様々な理由でファミリーでの引越しが決まった際、あらかじめやっておくことはたくさんあり、準備には数か月を有することもあります。具体的にどんなことを、どんな順番で済ませる必要があるのか、順を追って紹介します。

契約や手続きは、通信や連絡に関するものの次に、市役所で済ませるもの、最後にガスや水道、保険や銀行などのライフラインにまつわるものを変更していきます。まず固定電話や携帯電話の住所や契約の変更、郵便局へ転送届を提出、インターネットの契約変更などは、およそ1か月前から始めることが理想的です。その次に、転出届や印鑑登録、保険や年金の市役所での手続きを一週間前までに済ませておくことが望ましいです。一週間を切った段階で、電気や水道、ガスを現在のところから解約し、新しい住所のところと契約します。銀行やクレジットカード、火災保険や生命保険などの住所変更も、この直前の時期に行います。

各手続きを済ませながら、日用品を整理していきます。不用なものを片付け、必要なものを梱包する作業や、冷蔵庫の中身の処分をするにあたって、まず考えたいことがあります。それは、物の使用頻度です。いつ使うかわからないものもあれば、直前まで使うものがあることを目の当たりにする機会でもあります。転居を挟んで使うものは、なるべくとっておき、使わないと思ったものから梱包していきます。当日まで使う可能性のあるもの、転居後に直ぐ使いたいもの、いつ使うのかわからないもの、この3つにうまく当てはめて片付けていきます。いつ使うかわからないものを思い切って捨ててしまうのも一つの案です。

ファミリーでの引越しの際に注意したいことの一つに、子供の転校手続きがあります。転校手続きは小、中、高によってそれぞれ異なります。子供が小中学生の場合、転校が決まった時点で、担任の先生などにその旨を伝え、在学証明書と教科書給付証明書を用意してもらいます。これらは即日発行できるものではないので、一カ月以上前から連絡しておくことが望ましいです。この段階では、まだ新しい住所が確定していなくても問題はありません。転居先の住所が決まったら在学証明書と教科書給付証明賞を受け取ります。この際に、印鑑が必要になる点は注意します。

引越しが無事に済んだら、市役所に転居届を提出します。この時、市役所などの関連課などを通して、子供がこれから通うことになる小学校を聞き、在学証明書を渡した後、転入学通知書を受け取ります。直前に住んでいた市町村の外に転校する場合は、住民票を教育委員会などに提出した後で、転入学通知書が貰えます。転入学通知書を受け取ったら、その学校に電話連絡などを入れて、面会をして手続きに移ります。

新しい学校では、在学証明書、教科書給付証明書、転入学通知書を渡します。私立校の場合は、都道府県私学協会と呼ばれる管轄協会を通して、転入学を受け入れてくれる学校を確認することになります。小中高校のいずれの場合も、この管轄協会に問い合わせます。公立高校の場合は、県外など遠方からの引越しの場合で、かつ欠員が出ている場合などに限って転校を認める場合があります。その後も、高校側が設ける入学試験に合格しなければならないなどもあるので、必ずしも希望する高校に転入学できるとは限らないので注意が必要です。

ファミリーでの引越しは単身者や夫婦だけの場合よりも、人数が多いため費用がかさみます。そこで、掛かる費用を抑えるために、どんな点に注意すればいいのかをみていきます。現在は多くのサイトで、実際にどのくらいの費用になるのかを、あらかじめ見積もりを出すことができます。様々な会社を比較して見積もりを出すことは、相場観が把握できるメリットがありますが、一方で追加料金などが原因で、実際の費用は見積もりと変わってしまうということがあるので注意が必要です。

家族の場合、人数も荷物も多いですから、あらかじめ予想を立てて段ボールなどに梱包する荷物を概算したとしても、実際には数の変動があることも考えられます。捨てる予定だった物を捨てないで運び出すことになった、あるいは梱包に意外と段ボールの数が増えたなどの理由も考えられます。そんな時、追加料金を取られてしまう会社の場合は、手痛い出費になってしまいます。そこで、その金額以上は費用がかさまないように箱詰めには注意をしておきましょう。

料金がかさんでしまう一つに、引越し先が遠方であるからという理由があります。遠距離の場合は、どのくらいで荷物が届くかなども気になるところです。そんな時に、常に地域を隔てた遠方にも対応しており、遠方の地域にも便を持っているところは、頼もしい存在です。遠方にも運ぶ便を持っている会社の場合は、通常では一週間前後掛かってしまう荷物が数日で届く場合もあります。また、高速料金や荷物の保証などの保険料、消費税も含んだ料金を、梱包した荷物や資材一式の他に、追加で要求することのない会社であればさらに良心的な会社です。